ウェットティッシュを乾燥させない裏技

プラスチック製のウエットティッシュは安くて大量に入っているので便利ですが、一方で一度開封してしまうと使っていなくても勝手に蒸発してすぐに乾いてしまうという難点もあります。基本的に一度乾いてしまったウエットティッシュはアルコールが入っていたとしてもこれらは蒸発してしまっていますので単なるティッシュとしての役割しかありません。
一度蒸発してしまったウエットティッシュは基本的に元に戻すことはできません。なるべく乾燥を遅くさせる方法をまとめましたので参考にして下さい。

・周囲をシーリングする

ウエットティッシュ本体には人間には見えない隙間があります。この隙間がある事で数ヶ月後、半年後使おうとしたら蒸発しているのです。これを逆手に考え、このようにウエットティッシュ本体の隙間をなるべく塞ぐ、シーリングするのが効果的です。また二重、三重のボックスに入れたりジップロックなどに入れて保管しておくのも良いですが、使い勝手は悪くなります。冷蔵庫に入れておくという人もいるようですが冷気に当たると余計乾燥が早くなる可能性もあるのでお勧めできません。
・容器はパチッというまで閉める
これは当たり前ですが、使ったら閉めるということでパチッと隙間がないように閉めることが重要です。隙間があると蒸発してしまいます。
・なるべく部屋の乾燥を防ぐ
それを置いている部屋が乾燥していると水分の蒸発が早く進みます。なるべくウエットティッシュが乾燥しないようにエアコンの近くに置かない、部屋の密度を上げる、加湿器を稼働させるなど乾燥しないようにしましょう。

メーカーには半年置いておいても蒸発しないウエットティッシュ容器の開発を急いで欲しい所ですが、これも一種の生活の知恵ということでまずは自分たちでできることから始めていきましょう。

コンビニ大手三社、年初来安値を記録 セブン5,983億吹き飛ぶ

コンビニ大手三社の株がここ1ヶ月軒並み下落しているが、4月9日時点で大手三社揃って年初来安値を記録した。これは一連のテレビや新聞での報道などコンビニの悪材料に嫌気しているのは言うまでもない。国が大手三社を名指しして呼び出したのも大きいだろう。現にセイコーマートなど小さいチェーンの株には大きな動きはない。

3月12日と4月9日終値時点での大手三社の吹っ飛んだ金額は以下の通りである。
セブン 4,650→3,975 886,441,983株 約5,983億
ファミマ 3,195→2,683 506,849,252株 約2,595億
ローソン 6,520→5,850 100,300,000株 約672億
セブンは5,000円だった時期もあるので概ね1兆円吹き飛んだという解釈もできる。三社とも概ねこの一ヶ月で15%ほど株価が下落している。株の掲示板を見ると「セブンイレブン悪い気分」とか「ロー損」とかいつものようにいじられているのが確認できる。

コンビニはリアル店舗を相手にする商売である以上、店舗開発や商品開発に莫大な初期投資が必要で株が下がると事業遂行にも多大な影響が生じる。そのために普段からチェーンイメージの悪化をものすごく恐れている訳であるが、SNSで炎上する店員はすぐに処分するものの自らのビジネスモデルが批判を浴びてもそれを反省し顧みることはほとんどしていない。今頃大手コンビニ幹部は株価の下落に焦って頭を悩ませているかもしれないが、インフラと呼ばれるオーナーがほとんど利益を上げられない仕組み、実はものすごい収益が裏では上がっているがそのほとんどは本部が持っていく、搾取しているという現実が大きく報道されている以上、もうごまかしは効かないし今まで稼いできたお金で何とかやりくりするしかないのではないだろうか。そもそも加盟店は毎年減収減益なのに、本部は毎年増収増益であり対等な関係とは言いづらい現状がある。24時間を原則とするビジネスモデルを見直します、オーナーさんの収益環境を見直します、そこで働いているアルバイトにも最低賃金ではなくボーナスも払うなどきちんとした福利厚生に見直します、という三つの事を速やかに発表してそれを実施しない限り株価は下がる一方だろう。IT企業と提携しますとか寝ぼけた発表をしている暇はない。
本部はアルバイトの人件費については個人事業主という盾を使って絶対に今まで支払ってこなかったが、本来フランチャイズは対等な関係なのにそれをしないのはおかしい。本部もお金がないのならばまだ分かるが、大手三社はキー局にCMをバンバン打つぐらい莫大な資金がある訳で対等というならば人件費はせめて折半、毎月50万円を各店舗に支払うなど人件費に対する支援をしても株主は納得するだろうし本部もそれほど痛まないのではないだろうか。
とにかくコンビニオーナーは「名ばかり個人事業主」であり本部は都合が悪くなるとすぐ個人事業主という言葉を使って逃げるがそこに個人事業主の実態はほとんどない。年間2億も売上があるのに、オーナーの年収は300万程度とどういう計算式を使ったらそうなるのかというぐらい大きな開きがある。ごく一部の成功者を除いてサラリーマンと同じぐらいの収入しか得られないのが現状だ。皆さんの近くにある綺麗なコンビニの裏側は、実はものすごく腹黒いということがお分かり頂けるだろう。

コンビニ軽減税率 客の申し出で税率変わる?

食事スペースがあるコンビニにおける軽減税率の取り扱いについて、イートインに「こちらを利用の方は会計時に申告して下さい」などの文言を掲示し、イートインで食べると客が会計時に申告した場合に限り10%とする方向で決着する模様だ。会計時に申し出ず無言だった場合は8%での精算となるが、その後それをイートインで食べたとしても罰則は設けない予定だ。

ネット上では「正直者が馬鹿を見る」「正直者が損する仕組みはどうなのか」などの意見もあるが、一日800~2,000人、一時間で100人前後をたった2人の店員で処理するコンビニにおいていちいち店内か持ち帰りかを聞くのは絶対に無理である。飲食とは比べものにならないぐらいの客数なのが一点目、またコンビニのレジには店内ボタンや持ち帰りボタンはないので仮に設置するとなれば莫大な投資になるのが二点目である。一方、税率であることから客層キーを押す前までに店内か持ち帰りかを確定させる必要がある。政府は聞くように提案したらしいがイートインを使うのは全体の1割程度の客だ、などとコンビニ業界が反発してこの妥協案に落ち着いたようである。トレーで配膳すれば飲食と国のQ&Aには書いてあるがコンビニでトレー配膳しているところはほとんどというか全くないと言っても過言ではない。
また「店舗敷地内のベンチで食べた場合は飲食か」については既に結論が出ており同様に「ベンチ利用の方は会計時に申告して下さい」という掲示を出すだけで良いようだ。会計時に食事スペースを利用する人だけ申告という結論とすることで「駐車場で座り込んだ場合は飲食か」「店舗敷地内の駐車場に止めた車の中で食べた場合は飲食か」「イートインに入らずポットの前でお湯を入れてそこで食べた場合は飲食か」などの細かい例外を回避することができる。軽減税率は余計に混乱を増やしているだけではないかと言われているが、いっそのこと食品小売は持ち帰り前提なので持ち帰り前提とする業態のコンビニ、スーパーで買った商品は全て8%にするなどといった簡単な分類にした方が客も店員も混乱せずに済むのかもしれない。