浴槽のダニを一瞬で死滅させる方法

浴槽にもダニはいます。ダニは人間の垢や毛などを餌にします。ダニは湿気が好きですが、換気していれば湿気は飛んで乾燥します。よって換気している浴槽では繁殖する事は少ないですが住む事は可能です。ただし困った事にダニは40度程度では死にませんし水中でも生きる事ができます。特に湯船に浸かった時にゴミのような物がたくさん浮いてくる時は注意しましょう。
よくジャバを使っている人も多いですが、ジャバにはダニ等の虫を殺す殺虫成分は入っていませんので、別の方法をとる必要があります。

1.殺虫剤を噴霧する
キンチョールなどの殺虫剤は人体には悪影響を及ぼすと思う人もいるかもしれませんが、実は医薬部外品として国の認可がないと販売できないようになっています。ピレスロイド系の殺虫成分が入っている事が多いですが、このピレスロイドは選択毒性が非常に高い、つまり虫には非常によく効くが人体にはほぼ無害という画期的な成分なのです。厳密には人体に全く無害というわけではありませんがスプレー缶全てを一気に吸入とか非常識な量で無い限り問題ありません。体重1gの虫と50kgの成人を比べてもそれは明らかですね。ただしバルサンなどの強力な製品を使用する時は注意してください。またキンチョール等の普通のスプレーであっても身体機能が弱っている幼児あるいは高齢者では目の赤みやしびれなどが起きる可能性がありますので十分に注意してください。
という前置きの上で、風呂場全体にピレスロイド系殺虫スプレーを2~3回ほどスプレーしておくとよいでしょう。ただしスプレーした箇所は滑りやすくなるので場所は適宜工夫が必要です。

2.60度以上のお湯を出す
ダニは一般的に60度の熱で一瞬で死滅すると言われています。この習性を利用して、一般的な給湯器では60度のお湯が出せるようになっています。46、47、48と上げていきもう一度押すと60になります。機種によっては子どものいたずら防止のため上ボタンを5秒程度長押ししないとできない物もあります。60度と思われるぐらいの温度のお湯が出たらシャワーに切り替えて浴槽に噴射します。同じ場所が1~2秒ほど当たるようにするとよいでしょう。もちろんやけどには十分に注意して作業してください。普段60度で浴槽を洗う人はまずいないでしょうから、大幅な殺虫・殺菌効果が期待できます。

3.風呂に入ってどうか?
60度のシャワーで洗った後の浴槽はジャバと同じような効果が得られます。水がパリッとしている感じですね。また温度も熱く感じました。雑菌等の障害物がないから熱く感じたのかもしれません。60度のお湯はやけどのリスクはありますが、やけどさえしなければかなり大きな効果を得られる物です。浴槽のダニ等に困っている人は是非お試し下さい。

5回欠勤でクビ?100%出勤を求められるコンビニ店員

コンビニ店員は低い賃金の割にスーパーマン的な品質を要求する、最低賃金でスーパーマン募集、最低賃金でこき使える奴隷的な人材を募集するから人手不足になっているのだ、というのは既報の通りであるが、コンビニ店員は最低賃金でその高い質のみならず、高い出勤率も求められる。一般の会社ならば「電車が遅れました」「風邪で休みます」「体調不良で休みます」などで簡単に遅刻や休めたり、公務員であればシステムでポチッと年休取れたりするが、コンビニ店員は店長の許可が無いと休めない。シフト制のため1分の遅刻すら嫌がられるのが現状だ。そもそもその時間帯の職務を代行できる代わりがいないギリギリの状態で店を運営しているので前日や当日はほとんど休めないし「人がいない」「代わりがいない」などという理由で許可されないと言ってもよい。同じマークの店から融通すればいいだろうと思うかもしれないが、同じマークでありながら運営は別なので人の融通はできない。そのチェーンの社員を呼べばと言う話だが、個人事業主の盾に阻まれ本部社員がオーナー店の手伝いをすることは滅多にない。休み希望を入れていても都合がつかないから解除してくれと言うのもよくある。なのでコンビニで柔軟な働き方をするのは不可能で、主婦が続けるのはなかなか難しい現状がある。

当日に連絡を入れて休んだだけでもかなり厳しく見られる。休むなら一週間以上前に言わないと受け付けてもらえないのが現状であり、当日連絡せず休むのは論外である。祝日、GW、クリスマス、年末年始なども関係なく暦通り仕事である。当初の面接で決めた契約日数より多くの日数を入れておきながら休むな、ベテランの休みは許されるのに新人は休むな、というのがコンビニ業界なのである。無茶な話だ。
そして半年の間に5回休んだ(有給は除く)など、使用者がこの人使えないな、と思った時点でクビを宣告される。この基準は一般の会社に比べても厳しいはずだ。実際にはクビというよりは「忙しいなら辞めたら?」「こちらのシフトに応じて頂けないならもういいので」みたいな感じで退職を促すのだ。このようなやり方は違法であるが、オーナー自体労基法をきちんと読み込まず店舗運営しているのでこのようなやり方がもはや当たり前になっている。毎日のように遅刻する人は一般の会社でもクビ候補になるが、一方コンビニではクビにしたいが人手不足のためクビにできないクビ候補の店員も沢山いるのが現状だ。仕事できなくてもいいからせめてレジだけは打ってくれる、時間通りに出てくれる店員が欲しいがなかなか都合良くはいかないのだ。コンビニ業界の人手不足は「仕事もできて時間通りに来てくれる人」「シフトにたくさん出てくれる人」「休まない人」を望んでいるがこれを満たす人材が減ってきているから人手不足なのであり、これに関しては雇用側が考えを改める必要がある。
政府が推し進める働き方改革とは逆の方向をいくコンビニ業界。厳密には過度な競争は控え適正な店舗数にする指導のようなものだが、これは国が排除しようとするのも納得がいくだろう。

コンビニ大量出店 ドミナントだけではない理由

コンビニといえば数歩歩けば同じマーク、反対車線に同じマークという光景が増えてきましたがなぜでしょうか。最近ローソンが純増をゼロにするという発表をしてマスコミも店舗の増加にブレーキか?という報道の中でドミナント戦略と題してチェーンの認知度向上、物流の効率が上がるなどと紹介していますが、大量出店をしてきた理由はドミナントだけではありません。実はコンビニ会計をよく見ると本部は一切のリスクを被らず店舗運営ができる仕組みになっているのです。

コンビニ会計では、売上から原価を引いた金額の50%程度を毎月上納金として本部に納めるのはもちろんですが、それ以外にも店の負担はあります。人件費や廃棄はほとんどはお店の負担とされ、本部は新店を出して最初の3日程度は本部社員を投入しますが、後はフランチャイズのオーナーさんが人を雇って運営して下さいね、私たちはもう手伝いませんからあなたたちで頑張って下さいね、と野放しにされます。日々の廃棄も15%程度は本部が負担するような契約もありますが、ほとんどはお店の負担です。すなわち人件費と廃棄という大きなお店の経費について、これらは月130万円程度と巨額ですがお店が負担しているのです。だからこそアルバイトは最低賃金で雇われ賃金を上げる余裕もないのです。

もう一点、ここが核心なのですが、新規店舗を出すと本部は内心「500万円のお買い上げありがとうございます」と思っています。新規店舗を出すと言うことは、お店に並べる商品を一斉に発注をかけなければいけません。その額は店舗の大きさによりますが300~500万円前後に上ります。本部はオーナーから発注してもらった時点でオーナーの財布から商品代金を差し引く訳でその時点で売上計上となり、その商品が店で売れたかどうかは本部にとってはどうでもいいのです。本部にとってのお客さんは店に来る客ではなくオーナーです。1割程度は本部も取っているので、そう考えると新規店舗の商品だけで50万円程度本部は儲かる計算になります。また契約によりますが什器を買い取る契約の場合は、そこにも本部のマージンが入っていて「100万円の什器の購入ありがとうございます」と思っています。オープンショーケース、ウォークイン、平形アイスケースなど本部は最先端の什器を用意していますが、これらはかなり高額な什器です。客にとって便利な什器であればあるほど、高額になります。本部は基本的に10年経てば店の建て替えを推奨してきますが、改装費にも本部マージンが含まれていると言われています。例えば新規什器への交換等で改装費に1,000万かかったとすれば100万円程度は本部が持って行っていると考えてよいでしょう。
それからお店を出すということは、商品は毎日売れるわけですからその分の補充という意味で毎日発注をしなければいけません。ほとんどの店舗では一日50万円の発注をかけます。繁盛店では100万円を超えることもあるでしょう。これらも先ほど述べたように、1割以上は本部がマージンを取っています。新規店舗を出すだけで最初にバコーンと儲かるだけでなく、その後も売上に応じた300~500万円のチャージの他、原価からも毎日ちょっとずつお小遣い程度ですが本部にお金が入る仕組みになっているのです。スーパーで70円で買えるジュースがコンビニで150円で売っているのは24時間のコストが入っているからだと唱える人がいますが、その差額はお店に入るわけではないので直接的にその議論は当てはまりません。差額は本部が持って行っているのです。
セールの時にたくさん商品が並んでいるのも「セールだから」ではなくSVがオーナーに対して大量発注を強要した結果に過ぎません。それが廃棄になっても負担するのはお店ですから大量発注、大量廃棄を繰り返すとお店の経営は悪化します。
物流効率が上がるという報道もありますが、単にトラックが回るだけであればそうですが、店が増えれば増えるほど荷物の量が増え増車が必要になります。トラックに積める量には限界がありますから一台で回れる店の数も減ります。今トラック業界も人手不足ですからやたら台数を増やすこともできません。配送は本部の下請け会社がやっていますが、新しいトラックの購入やメンテナンスも下請けに丸投げです。本当に店を増やすドミナント戦略が物流効率の向上に繋がっているかは疑問です。各駅停車より快速の方が早く着くのと同じで、店の数が少ない方がスキップできる分商品は早く店舗に到着できるのではないかと考えます。

マスコミがドミナント戦略と題して認知度向上、物流効率が上がるなどという深掘りしない報道をしていると本部は笑うでしょう。認知度向上は広告を打てば解決するはずで何もリアル店舗をむやみやたらに増やす必要は無いのです。本部にとってお店とは、単なるお金が入ってくる箱、儲かる玉手箱でしかないのです。オーナーが発注さえかけてくれれば何でもよく、後のことは全く考えなくてよい、人物金のリスクは完全に加盟したオーナーに丸投げできるので本部が儲かるだけの仕組みになっているのです。だからこそ本部は店を出し続けますし、店が毎年減収減益であっても本部は毎年増収増益が達成できるのです。つまり店を出すだけで本部が儲かるという構図がそこにあるのです。