Androidアプリの強制終了がなくなる4つの手順

Androidは、システム的にまだ不完全です。
アプリを何回もアップデートして3年ほど使っているのですが、いろんなアプリで
「問題が発生したため、○○を終了します」と表示され、終了してしまいます。
すぐ自動的に立ち上がるので大きくストレスにはならないのですが、解消したいとは思いますよね。

携帯会社に持っていっても窓口の店員は専門知識がないので、数時間待たされた上
「初期化しましょう。写真は消えてしまいます」「修理ですね」「最新機種に乗り換えましょう」なんて言われてしまってもおかしくありません。

筆者が実際に実践し、解消を確認した方法を順序だてて説明します。

1.キャッシュを一括削除する
設定→ストレージ→キャッシュデータをタップ
当方では1GBほどのキャッシュが溜まっていました。

まだ○○を終了しますという表示は出ますが、何となく全体的に軽くなります。

2.アプリをアンインストールする
設定→アプリ→選ぶ
例えばTwitterが落ちるなら、Twitterをアンインストール
YouTubeが落ちるなら、YouTubeをアンインストール
※保存しているログインデータなどは失われてしまいますが、もう一度ログインすればいい話です

3.再起動
Androidには再起動という概念はありませんが、一度電源ボタンを長押しして「電源を切る」として、もう一度電源ボタンを長押しで起動させます。

4.アプリをインストールする
落ちたアプリを、もう一度インストールします。例えばTwitterがよく落ちるのならば、Twitterをインストールします。

この手順が一つでも欠けていたり、入れ替わるとエラーは直りません。
Androidはキャッシュを貯め込んで起動を高速にする手法を使っていますが、
アプリのアップデートを繰り返すと、実際のファイルとキャッシュとの剥離が生じてしまいます。
優先的に使われるのはキャッシュなので、そうすると「あれ?このファイルないぞ?」となってアプリが異常終了してしまいます。
カーネル側で早く対策してもらいたいものですが、同じアプリを2年間使い続けることはテストしようがない、というものです。

私はアプリのアップデートは手動にしていますが、
Google Playのアプリアップデートは基本的に自動更新になっているため、知らない間にエラーが出始めたという人も多いと思います。
Xperiaが結構人気ですが、内部のOSはWindowsと同じで「使えない人には分からない」部分がまだまだあります。(まぁなんせ中身はJavaですし)
使いこなせない人にしか分からない端末を売るのも問題あるかと思います。

スマホを半年ぐらい使っていて何となく重い場合は、LINEも疑ってみてください。LINEはやりとりしたトークの内容を端末内に保存していますが、その量が多いと端末が重くなってしまいます。
定期的にトークを削除することをオススメします。
また、「通知の設定」でグループへの招待やタイムライン通知をオフにするのもオススメです。

OSも成熟し、ハードも高いスペックになってきてはいますが、それに比例してアプリの容量が増えており、50MBを超えるのが当たり前となっています。
さらにTwitter上の動画など、大容量のデータを扱えば扱うほどキャッシュが必要となり、端末のリソースを食いつぶします。結果、エラーが出やすくなります。
さらに多様なユーザーの要望に応えるべくアプリの更新頻度も短くなっており、TwitterやYouTubeアプリは概ね週に1回更新されています。
上述したとおり、更新すればするほどキャッシュから離れていきエラーが発生する構造ですので、
これは機種変を誘引させるためのGoogleが仕込んだ罠と言われても仕方ありません。

国が不満の「話題のスマホ」商法

iPhoneは、その高いブランド力を盾に、キャリアに対し、以下のことを強制しています。
・店舗の最も目立つ位置に置くこと
・他社端末よりも安い価格で提供すること
・スマホ新規契約の4割をiPhoneにすること
・販売ノルマを達成できない場合、1兆円とも言われる違約金を支払うこと
・広告、webサイト等の内容は、特定の画像、特定の文字を使用すること  →全世界で共通
・下取りした端末は、国内で転売してはならない ※違法の可能性が高い  →新商品が売れるようにするため

しかし、広告・webサイトでは指定の文言しか使えないという決まりがあるために
キャリアは自由に広告活動を展開できません。
そこで、「話題のスマホ」として表現をぼかす商法が近年出てきました。
※ポケモンGOも商標登録されていることから「話題のアプリ」として宣伝しました

ソフトバンクとドコモには「話題のスマホ 実質0円」という記載があります。これは確実に総務省に叩かれます。
ソフトバンクに至っては「話題のスマホ」と書いているのに「iPhone 7」の文言が出ていて、コレは確実に契約違反と思われます。
一方、auは具体的な料金はページ内に記載せず、別リンクにしています。まあセーフと言ったところ。

そしてあるニュースでは、「中古転売禁止で公取が動く」という一部報道もあります。メーカーが中古端末の売価を設定したり、
その流通を不当に制限することは、叩かれる案件です。これはそのうち公取が動き、大きな問題になるでしょう。
公取は更に「アプリ課金」にも目をつけていると言います。
要するにWindowsはIEしか選択肢がないとして叩かれたのと同じで、例えばAndroidならGoogle Playからしかアプリを
入手することができない、アプリ課金のうちの何割かはメーカーが取り、選択の余地を与えないのは違法という解釈でしょう。
確かにガラケーのころは、各キャリアがストアを開設しており、課金もキャリアのシステムに接続させていれば自社サイトでも自由に展開できていたため、
大きな問題にはならなかったのでしょう。今後指摘を受け、アプリ内課金のシステムが見直されるのは確実です。

さて、よくネットでは「毎月の通信料が高すぎる」「長く使っている人は得しない」として叩かれていて、総務省も問題視していますが、
なぜかの答えは簡単で、iPhoneを実質タダで配るには「販売奨励金」という名の原資が必要と言うこと。
つまりAndroidユーザーやガラケーユーザーも、iPhoneの販促料を負担しているという不公平なシステムになっています。
近年はSIMフリーなどMVNOとよばれる第三の通信会社がシェアを伸ばしており、
サポート不要!都心の一等地の店舗に金など払いたくない!という人がどんどん移っていくと思われます。

そしてなぜ総務省や公取はAppleやGoogleを叩くのか。
これにはやはり「基本ソフトを米国に握られている」という意識があるからでしょう。
過去には日本発のトロンというカラオケ、iモードや自動車にも搭載された国産OSがあり、国の教育用パソコンにも採用されようとしていたわけですが、
スーパー301条に暫定適用となりプロジェクトは解散の危機に。今では米国の言われるがまま・・・
というのは日本の経済発展(アベノミクス)に寄与しないという解釈、つまりAppleとGoogleでシェア100%に近い現状もやはり問題であるべきで、
どちらも心臓部は米国に握られており、売れれば売れるほどアメリカに金が入るシステムは日本としては気に入らない。ということでしょう。
しかも国産OSであったガラケー市場を、スマホに奪われたという意識は強くあって、パナソニックもスマホ開発から撤退するなど国内経済は破綻。
犯人はiPhoneだから、それを締め付け包囲網を作り、追い出すという論理です。

総務省が実質0円を禁止して以降も、
「無条件じゃなく、前の端末を買取るという名目ならいいでしょ」
「実質100円とかならいいでしょ」
「”話題のスマホ”と名前をぼかせば実質0円って言ってもいいでしょ」
などとして総務省といたちごっこを続ける汚い携帯会社。
これら携帯会社やメーカーの施策には、総務省や公取が目を光らせており、悪質な場合には発売停止や業者への処分も下される。
日本ではCMさえ打てば国民は洗脳され一番だと信じてしまう国民性があるが、あくまで売り方は公正公平なものでなければならない。
総務省のガイドラインを実質無視している携帯各社は、高市早苗に電波停止されても致し方ないだろう。

車両保険見直しで自動車保険料を半額に!

あなたが契約している自動車保険、言われるがままに契約していませんか?
特に若いからなどとして、オプションてんこ盛りで契約すると月2万円になることも。
しかし、事故をすると事故しない場合より15~20%割高の「事故有係数」が落ちた等級年数分適用され、実費以上の出費になることも。
※2012年秋から、保険会社各社が保険料収入を補うため事故有係数が導入されました

通販型自動車保険は確かに安いですが、事故すると一発解約や対応が悪いという話も。
自動車保険会社を乗り換えようという記事は巷にありふれてるので、そんなのは面白くありません。(しかもリスクもある)
この記事は、今の代理店型のままで、いかに安くするかという事に重きを置いています!
しかも、毎月のリベートで生計をしている代理店は絶対に教えてくれないオプションの見直し方を伝授します!
※東京海上日動の名称で説明しています。他社の場合は多少名称が異なります

1.対人対物は無制限【必須】
これは絶対必須です。厳守しましょう。電車1両壊すと1億、コンビニに突っ込むと数百万です。

2.対物超過修理費特約【必須】
相手の車の修理費が時価額を超える場合に保障されます。
いくらか分からないものに備えるのが保険ですから。

3.車両保険
自分の車が壊れた時に使う保険ですが、以下の三種類があります。
あり ・・・全タイプ保障
エコノミー ・・・自損事故等は対象外
なし ・・・すべて対象外
これが、毎月の保険料の半分を占めている高額オプションです。
免許取り立てで運転が慣れない場合の最初の1年は「あり」で、それ以降はエコノミー、
5年使うと中古価値も殆どありませんので、「なし」で良いかと思います。
ただし「なし」にしてしまうと相手との示談で不利になる場合がありますので、注意が必要です。
※エコノミー以下の場合、修理費は自腹になりますが、そのときクレジットカード払いをすれば、その場で現金を用意する必要はありません。
もちろん万が一のために100万円程度の枠を持っておくことが重要です。
※自己負担額を初回0にすると割高ですので、10-10をオススメします。

4.車両新価保険特約
車両保険とセットで、車両保険設定額の50%を超える時に、新車の購入額を保障します。
車検まではつけることがオススメされています。

5.弁護士費用特約
車両事故に際してかかった弁護士費用を補償します。

6.搭乗者傷害保険
搭乗者の保障です。

7.人身傷害保険【搭乗中のみ】
自分自身の保障です。他の車や歩行中の事故も補償されるようですが、保険料を抑えるためには「搭乗中のみ3,000万」の選択をオススメします。

8.レンタカー特約【不要】
最近はディーラーや街の修理工場でも代車が手配されることが多く、殆ど必要ありません。
しかし、「夜に事故してそこからの移動手段が必要な場合など」と営業トークを仕掛けてきますが、自分でその場で申し込めば良いだけです。
これも月500円ぐらいする高い特約です。

9.車内携行品保障特約【不要】
これは、車内に50万円を超えるような高価な品物を置いていない方には、必要ありません。
ナビにもセキュリティが内蔵されており、今時ナビを盗んでも他車では動かないようになっています。

10.個人賠償責任保障特約【不要】
月数百円でつけることができる保障です。
車とは関係無く、自転車でケガをさせたなどといった場合に、治療費等を保障してくれます。
自転車に乗らない、外出しない等、リスクのない方には不要です。

ただし!保険を使うと!
原則3等級ダウンで事故有係数適用となります

このことを事故申請の場面で代理店は説明しません。保険屋も説明を控えます。

詳しい内容はこちらを読んで頂くとして、
例えば事故無9等級の人が、事故有6等級にダウンしたとします。
つまり24%の値上げが、3年間続きます。
保険料月2万円の人が、24%値上げなら、24,800円
合計で172,800円の増加となります。

いくら負担が増えるのか?と尋ねても、誰も試算してくれません。
「使うことをオススメします」としか言いません。

15万円以下の自損事故に関しては、保険は使わない!
次使ったら2等級以下になる場合は、高額案件以外は保険は使わない!
断って自費で修理しましょう。
保険会社に交渉だけさせて保険を使わず、保険会社に代金を振り込むような使い方も可能です。(この場合クレジット払いはできませんが)

さらに、最も若者が多いとされる2等級・1等級に関しては、かなり割高の割増率が設定されています。
とにかく自損事故は保険に頼らないことが、保険料を節約する秘訣です。