5秒で会社を辞める!退職届の書き方

おことわり
ここでは、使用者側の迷惑や社会常識等に関わることは一切考えず、憲法で保証されている「職業選択の自由」を最大限行使すべく、民法と労基法を引用して構成した記事です。
もし仕事内容等に引き継ぎが必要なものであると考えられる場合は、この方法は使わないでください。
また自分の中でモラルを破ることはしたくない、上司に悪く思われたくない、というような場合もこの方法はおすすめできません。
何もないと思いますが、何かあっても自己責任でお願いします。
近年ブラック企業が増えていますが、自分の身を削って働くぐらいならとっとと辞めてしまいましょう。その方が数百倍安全です。

・セクハラ、パワハラをされた、うつ病になった
まず上司に報告しますが、上司からパワハラ等を受けた場合は、その上に報告するのですが、その上への連絡方法を知らない場合、あるいは報復される可能性のある怖い上司の場合は、泣き寝入りとなります。
一般には泣き寝入りですよね、で終わるところですが、この記事はここでは終わりません。
パワハラとは、言う側がパワハラとは思っていないことが大半で、「○○をきちんとやってください(そもそもきちんとの定義が不明)」「一回で覚えろ」「なんでできてないんだ」「○○するのが常識だよね?」「ありえないんだけど」「それでは他では勤まらない」「仕事を甘く見るな」などといった一言でも、受け手が敏感ならばパワハラと言えます。また一回なら耐えられるものを、複数回受けたとなった場合は、話も変わってきます。
セクハラに関しても、飲み会の強引な誘いや酒の誘い、身体への接触、交際の有無、プライベートに踏み込む質問、容姿に関する質問、しつこく何かを迫る、強要する、男女差別、飲み会に参加しなかった場合の報復措置なども、人によってはセクハラと捉えられる場合があります。女性への「○○ちゃん、おはよう」もセクハラですので中年層は注意が必要です。

・会社の雰囲気が違っていた
穏やかな面接官で文化系かなと思ったら体育系だったなど、入ってみて雰囲気が違っていたということはあると思います。暴力はふるわないまでも言い方がキツい、全てを否定される、強圧的、という人はいると思います。また機嫌の良い日と悪い日があって、悪い日だととことん悪く当たってくるのも問題です。

・最初の説明と条件が違っていた
最初の求人票と給与が違っていた、面接時の収入モデルより低かった、残業や営業をしないと稼げない仕組みになっていた、給与の出ないサービスの早出や残業が事実上の強制となっている、休憩が取れない、シフトを減らされた、シフトを減らすと脅されたなど違法ではないように見えるものから違法なものまで、これも十分退職理由になり得ます。逆にシフトが増えすぎて学業など本業に影響が及んでいる、上司に言っても改善してくれないというのも理由になり得ます。
このような場合は、使用者に責任があるので即日退職できます。

・ギフトの自爆強要など、違法行為があった
ギフトを買わないと精進できない、成績にならない、など事実上のギフト購入やノルマが強要されていて収入が目減りするのも違法行為と言えます。ギフト購入は表面上任意であるとされていても、職場のほぼ全員が購入していればそれは事実上強制に近いものです。またギフト以外でも、前年比を必ず超えること、○○を1日1,000本売ることなどといった到底不可能なノルマ、営業ならば規定の件数をとらないと減給も違法行為です。

・誰かに相談する
誰かに相談と言っても、愚痴ができる程度で、その事態が解決するわけではありません。友人に相談してもうっぷん晴らしになるだけで、事態の解決にはつながりません。
労基も有給未払いや残業100時間超などれっきとした法律違反かつ大型案件で金が取れそうなもの以外は「当事者同士で解決してね」と基本的に相手にしてくれません。
休職や配置転換などの手段もないとなれば、退職するしかありません。

・退職する
期間の定めのない労働者(元気) →2週間前の予告が必要。言い換えると申し出て拒否されても2週間後に自動的に終了(この予告には有給を含めることができる)
期間の定めのない労働者(やむを得ない事由) →直ちに契約解除ができる

期間の定めのある労働者(元気) →1年を経過していればいつでも辞められる ※医者など高度な職業を除く
期間の定めのある労働者(やむを得ない事由) →直ちに契約解除ができる

期間の定めとは、一般的には終身雇用の正社員か、そうでないかということです。
アルバイトや契約社員、派遣社員は期間の定めがあり、正社員は期間の定めがありません。
一般的にアルバイトや契約社員に任される仕事は引き継ぎがなく、代わりの人もたくさんいることが多いため、引き継ぎのことを考える必要はありません。
一般社会では「2週間前」というのが通例でその根拠として民法をあげる人も多いですが、民法はこの書き方を見るに「辞めさせてくれなかった場合でも2週間をもって自動的に終了する」としか書いておらず、2週間前に退職を申し出なければいけない、とは一言も書いていないので退職は労働者から申し出る分にはやむを得ない理由ならば即日でも可能です。やむを得ない理由として多いのが家庭の事情や転勤などですが、いくらでもでっち上げて嘘つけます。
また会社独自に「1ヶ月前に申し出ること」などとあったり、辞めようとすると「せっかく期待していたのに裏切るの?」「あなたがいないと困る」「書類だけは書きに来てください」「○○日までは出てください」などとお願いされるかもしれませんが、法的根拠は一切無いので断れます。退職に関しては、労働者の意志を重視する必要があります。
もし「退職届を受理しない」と言われても、明日から会社に行かず、電話も着信拒否にすればいいのです。自宅に押しかけるようなら警察を呼べばいい話です。

根拠となる法律とその条文を引用します。

労基法
第百三十七条  期間の定めのある労働契約(一定の事業の完了に必要な期間を定めるものを除き、その期間が一年を超えるものに限る。)を締結した労働者(第十四条第一項各号に規定する労働者を除く。)は、労働基準法の一部を改正する法律(平成十五年法律第百四号)附則第三条に規定する措置が講じられるまでの間、民法第六百二十八条の規定にかかわらず、当該労働契約の期間の初日から一年を経過した日以後においては、その使用者に申し出ることにより、いつでも退職することができる。

民法
第六百二十七条  当事者が雇用の期間を定めなかったときは、各当事者は、いつでも解約の申入れをすることができる。この場合において、雇用は、解約の申入れの日から二週間を経過することによって終了する。
2  期間によって報酬を定めた場合には、解約の申入れは、次期以後についてすることができる。ただし、その解約の申入れは、当期の前半にしなければならない。
3  六箇月以上の期間によって報酬を定めた場合には、前項の解約の申入れは、三箇月前にしなければならない。
(やむを得ない事由による雇用の解除)
第六百二十八条  当事者が雇用の期間を定めた場合であっても、やむを得ない事由があるときは、各当事者は、直ちに契約の解除をすることができる。この場合において、その事由が当事者の一方の過失によって生じたものであるときは、相手方に対して損害賠償の責任を負う。


・具体的な辞め方

どのような方法でも、使用者に伝われば構いません。書面、口頭、電話、メールどれでもOKです。
究極な話、使用者に電話して「辞めます」といえば5秒で辞められます。どうせ辞めるのですから、人間関係など後先のことを考える必要はありません。
ただ言った言わない、聞いた聞いてないの水掛け論があるため、書面が最も有効です。見た、見てないはありえませんからね。
一番辞める側にとって負担がないのも、置き手紙、いわゆる書面でしょう。
本日をもって辞める場合には「退職願」ではなく「退職届」とするのがポイントです。願いの状態は願いでしかないため、お伺いを立てる書類になってしまいます。
「明日からは有休を使いますもう出ません」という場合も退職届とし、日付だけいじればOKです。

例えばその辺の紙に以下のように書き込み、管理者のデスクに置いて帰るだけで退職が成立します。抵抗があるなら封筒に入れておくのもよいでしょう。
ただし日時と理由は必須ですので、必ず入れてください。理由は一身上の理由でも構いません。会社が一身上は認めないと言うなら、精神上でもなんでもいいので理由を付けてください。子どもがいるなら子どもを言い訳にして子どもの養育に専念するため、でも良いでしょう。うつ病の診断書で辞めたというサイトもありますが、そこまでする義理はないと思う人もいるかと思います。
「なんで突然」とか「いきなり辞めやがって」とか思うかもしれませんが、置いた者勝ちですのでそんな余分なことを考える必要はありません。
手書きでもパソコン書きでも有効です。なるべくなら本人の印鑑があった方が良いでしょう。

退職届

※有給休暇を使う場合は、退職日時は有給休暇が終わる日とし、
退職届の余白部分に「有給休暇を請求します。7/13、7/14、7/15、・・・計11日 振込にてお願いします」などと有給を請求する旨、日時と合計日数、手段を併記します。

・会社とのやりとりは?
保険証の受け取りや給与明細等の受け取りなど、出勤はしないからといっても会社とのやりとりが必要な場合があります。
会社に行けば良いじゃんという人も多いと思いますが、上のような辞め方をすれば何を言われるかも分かりませんし、印象も良くありません。
ましてやパワハラやセクハラとなると上司にも会いたくないという人が多いのではないでしょうか。
そこで、宅配を活用します。金を払って、他人に運ばせれば良いのです。
こちらから送る場合はゆうパックなど箱に詰めて送る、逆に送って欲しい場合は着払いの伝票と袋等を入れておく、などすると電話連絡やメールなどをしなくても会社とのやりとりが可能です。

・電話がかかってくる?
退職届提出後、電話をしつこく何回も掛けてくる場合があります。
1日4回以上かけてくる場合もあります。どうせ出ても「どういうことだ」とか「いてもらいたい」とか「受け付けない」とかそういう話でしょう。
それに備えて、あらかじめ退職届提出前にかかってきそうな電話番号をすべて着信拒否にすることをオススメします。
LINEやSkypeがある場合にはブロックして退出しておきます。
あなたが見切った職場と言うことは体質的にかなりの重症でしょうから、今後改善されることはありませんので切り捨てて正解です。

・損害賠償されるのか?
アルバイトや平社員であれば、上のような辞め方をしたことによって、損害賠償されることはまずありません。
少なくとも従業員の窃盗など犯罪に関わるもので、かつ損失が円単位で分かるものでない限り、損害賠償はされないと言えます。
たとえばわざとではないが重要書類を破棄したことが原因で退職した場合に、じゃあ損失費用は?と聞かれても算出不能だと思います。
一方、従業員がこんな職場やってられるかとして、わざと会社の車にぶつかった(理由を聞くとストレス発散したかったなど故意である事が分かった)
会社のパソコンを窃盗した、貸与品のiPadをわざと壊した、貸与品の鍵を返さず鍵の交換費用が必要になった、等と言った場合には請求してくるのはむしろ当然です。
退職者の次を探すための募集費用についても、一般的に退職者に請求すべきものではないとされています。人を探すのは管理者の仕事だからです。

 

このように、労働者の権利は法律で保証されており、職業も自由に選ぶことができます。
労働者と使用者は平等だ、と使用者は唱えるかもしれませんが、実は労働者の方が「退職」というカードを使える点においては強いのです。

新卒から正社員になるとどうしても労働法の知識や実務経験もないまま就職するため辞めづらい、辞め方が分からないままその会社にずるずるといてしまうこともありがちですが、自分を犠牲にしてまで働くことはありません。働くためだけに生きているのではありません。仕事>生活にならないようにしましょう。自分を犠牲にしてニュースになることも多いですが、あれらは論外です。彼らも彼らで彼らなりの事情があったのでしょうが、何もそこまでしなくても他の企業はたくさんあるだろうし、退職して他社に応募すれば受かったんじゃないかというような優秀な人たちです。
使用者は「何を言っても辞めないだろう」などと労働者の足元につけこみパワハラの言葉を浴びせることも多いですが、そのような使用者は書類一枚で辞められることを理解していません。そしてパワハラ等使用者が原因で退職した場合は頑張れば、使用者都合退職に持ち込むことも可能です。
負担の大きい職場で働き続けると、確かにお金はもらえるかもしれませんが、その分寿命は縮みます。
最近は給与よりも職場環境や福利厚生を訴える企業も増えてきました。それだけニーズが高いということです。
パワハラや上下関係のないフラットな職場の方が働きやすいのはいうまでもありません。時間に関しても、固定ではなく数時間だけといった柔軟な働き方ができる方がいいわけです。

何せ人生は一本のレールでつなぐ必要はなく、途切れ途切れになったり曲がったりしても良いのです。電車だって高速道路だってそうじゃないですか。
一生懸命に仕事できない場所なら辞める、もっといい場所を探すという意味で
「中途半端にやるなら辞めてしまえ!」という言葉を胸に刻み込み、働いて欲しいと思います。

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